以下の条件をすべて満たす者

1. 日本国の看護師、准看護師、臨床検査技師、診療放射線技師のいずれかの免許を有すること。
2. 2019年9月1日以前に入会し、3年以上継続して、本会正会員、シニア会員、準会員（期間中にここに掲げる一つの資格からここに掲げる他の資格に種別変更があった場合を含む）のいずれか、または一般社団法人日本超音波検査学会*2*3の正会員であること。
3. 本会認定超音波専門医または指導検査士（受験領域は消化器・泌尿器・産婦人科領域に限る）の推薦が得られること。

1. 書類審査：超音波検査実績
2. マークシート方式による筆記試験：「臨床領域」および「医用超音波の基礎」
   （各35問出題、各解答時間70分）
   解答形式：A タイプ「5つの選択肢（a～e）から該当する1つを選ぶもの」
   X2タイプ「5つの選択肢（a～e）から該当する2つを選ぶもの」

2022年5月16日（月）12：00～2022年7月8日（金）23：59

までに日本超音波医学会ウェブサイト内「超音波検査士認定試験オンライン申込」より必要事項を入力し、各様式をプリントアウトすること。※座席数の制限は設けておりません。

【重要】

・「基礎免除証明書」保有者とは、第36回試験受験時に「基礎免除証明書」を利用せずに受験され合格された方になります。（第36回試験受験時に「基礎免除証明書」を利用し受験された方には、発行しておりません。）

1. 本会が受験者に不正行為に該当する行為があったと判断した場合、受験資格停止などの処分を行うことがあります。
2. 学会ウェブサイトに「よくあるご質問」を掲載しておりますので、ご確認ください。不明点がある場合は、本会超音波検査士係にメールでお問い合わせください。
   E-mail : soumu@jsum.or.jp
3. 書類に不備（「検査学会在籍証明書」添付もれや各種捺印もれ）があった場合、着払いで応募書類すべてを返却します。再提出締切日（個別に連絡）迄に提出がなかった場合は、受験が認められません。
4. 2019年9月1日以前に本会に入会し、受験申請時迄本会に継続して在籍している方は「検査学会在籍証明書」の添付は不要です。それ以外の方は、在籍期間の確認のため「検査学会在籍証明書」の添付が必要です。
5. 各種様式の受付番号や様式における症例番号の記載もれには注意してください。記載もれが甚だしい場合は、減点となる場合があります。
6. 申請書類審査中は個人情報保護の観点より適切に取扱い、一定期間保管した後、廃棄処理します。

1. 申請書類の作成に際しては、明瞭な楷書で記入してください。
2. 原則として本会所定の書式を使用し、（様式3の2）が不足する場合は必要分コピーをとって記入してください。
3. パソコン等を用いる場合は、所定の位置におさめて作成してください。
4. 書類への記入は鉛筆書きでないこと。（様式3の2及び健診領域の様式3の3の「スケッチ記入欄」は鉛筆書き可）。
5. 必ず原本を提出してください。コピーは認めません。

1. 署名・捺印をしてください。
2. 様式１をダウンロードすると3枚目に超音波検査実績について過去に申請したことがあるか否かを自己申告する書式がついています。必ず提出してください。

1. 超音波検査を施行した施設の臨床責任医師に署名・捺印をもらってください。本会認定の超音波専門医である必要はありません。医師がいない場合、施設の責任者（常勤に限る）でも結構ですが、受験者本人による証明書は認められません。
2. 検査を施行した施設が複数の場合は、施設毎の書類を提出してください。
3. 日本国の看護師、准看護師、臨床検査技師、診療放射線技師の何れかの免許を取得してからの経験を提出してください。それ以前の経験を含めることはできません。
   （診療放射線技師の免許保有で受験する場合は、診療放射線技師法改正公布日1993年4月28日以降の経験になります。）

1. 受験者本人の実績を証明する必要があるため、超音波像の写真は必ず本人が検査中に撮影したものに限ります（コピーも可）。
2. 同一施設の複数受験者が同一症例を提出することは認めません。
3. 抄録は、超音波検査実績作成の手引きの疾患コード別に各指定例数以上となるように提出してください（「その他」の有無は問いません）。臨床領域別の注意事項を参考にしてください。※規定の症例数は、健診は10症例、健診以外は20症例です。それ以上提出された場合は一度、書類をすべて返却しますので、再度提出しなおしてください。
4. 抄録は全て、超音波専門医または超音波指導検査士（消化器・泌尿器・産婦人科領域に限る）による記載内容の確認を受け、署名・捺印をもらってください。
5. 「所見欄」には“カテゴリー”は書く必要はありません。記載する際には、必ずその根拠を「考察欄」に記述してください。
   ※ただし、健診領域を受験する者は、健診領域用の超音波検査実績「様式3の1」「様式3の2」「様式3の3」を利用し、提出してください。 ※健診領域の書類はこちらをご参照ください。
6. 過去の試験で提出したものと同じ症例を用いて作成した超音波検査実績書類を提出することは可能です。ただし、受験する回の様式に書き直し、専門医あるいは指導検査士からの改めて署名を得てください。また、過去の受験時の審査で合格であっても、審査基準は見直されることがあるので、改めての審査で不合格となることがあります。必ず見直しをしてください。

1. 超音波専門医一覧・超音波指導検査士一覧を参照のうえ、指導を受けた超音波専門医または超音波指導検査士（消化器・泌尿器・産婦人科領域に限る）に、受験者本人から直接依頼をして、署名・捺印をもらってください。
2. 受験希望領域と推薦者の領域・地域については一致する必要はありません。
3. 超音波指導検査士の場合には、受験領域は消化器・泌尿器・産婦人科領域に限ります。

1. 国家試験合格証明書または免許証の写しは、必ずA4判に縮小コピーをしてください。
2. 再発行の免許証の場合で、裏面に登録年月日の部分が記されている場合は、裏面のコピーも必ず添付してください。
3. 改姓などにより、現在の姓名と国家試験合格証明書の姓名が異なる場合は、両方の姓名が同一人である証明証(例えば、戸籍抄本・運転免許証の写しなど)を添付してください。また、再発行手続き中の場合も同様にしてください。再発行手続き中の方は、公的機関から手続き中であることの証明書を添付してください。改姓後の証明書が出来上がりましたら、事務局へコピーを送付してください。

1. 受験票は特定記録で発送します。10月中に発送予定です。発送先の選択（自宅・勤務先）にあたっては、この時期に必ず受け取れる住所を選んでください。
2. 受験票の発送先に変更があった場合は、必ず9月末までに本会にメールにてご連絡ください。
3. 転居の際、郵便局に転居届を提出されれば、1年間、旧住所あての郵便物等を新住所に無料で転送されますのでご利用ください。
   https://www.post.japanpost.jp/service/tenkyo/

1. 認定試験合格者には翌年度の認定試験のみに利用可能な「基礎免除証明書」を発行しています。この書類を提出することで基礎領域試験の受験が免除されます。ただし、「基礎免除証明書」を利用されて受験された方が合格された場合は、発行されません。
2. 第37回超音波検査士認定試験基礎免除証明書を有する場合は、同証明書を提出してください。
3. 本書類の提出がない場合は、基礎免除にはなりませんので基礎領域を受験していただきます。

1. 日本超音波検査学会のみに在籍の方は日本超音波検査学会発行の「検査学会在籍証明書」を提出してください。日本超音波医学会に在籍され、 受験資格のひとつである会員歴を満たしている方は不要です。
2. 2019年9月1日以前に本会に入会し、受験申請時迄本会に継続して在籍している方は「検査学会在籍証明書」の添付は不要です。それ以外の方は、在籍期間の確認のため「検査学会在籍証明書」の添付が必要です。

1. 申請書類　―様式1、様式2、様式3の1、様式3の2、（健診領域の方は様式3の3）、様式4、各種証明書の順に重ね、顔写真、切手を忘れず同封してください。
2. 発送方法　―A4サイズの封筒を用い、送信者の住所、氏名、受付番号を明記してください。
   ※書類は一枚ずつをクリアフォルダに入れたり、クリップで留めないでください。
   ※レターパック（プラス、ライトどちらでも可）を利用する場合、中に封筒は不要です。レターパックの送信者欄に必ず住所、氏名、受付番号を記載してください。

氏名の変更 ―試験受験申請から試験終了までの間に氏名変更があった場合は、所属する会への氏名変更を適宜行ってください。ただし、本試験に関しては受験終了までは登録した氏名にて受験し、合格後に発送する「認定証交付申請書」にて変更のご連絡を行ってください。受験票及び合否通知がお手元に届くように転送届を必ず提出してください。