1. 日本国の看護師、准看護師、臨床検査技師、診療放射線技師のいずれかの免許を有すること。
2. 公益社団法人日本超音波医学会認定超音波検査士で、2017年4月1日付けで認定されている者（有効期限2022年3月31日まで）。
3. 申請時まで継続して、本会の正会員、シニア会員、準会員（ここに掲げる一つの資格からここに掲げる他の資格に種別変更があった場合を含む）のいずれか、または一般社団法人日本超音波検査学会（以下、検査学会）の正会員であること。
4. 超音波検査士の認定を受けてから5年間に、資格更新に必要な研修・業績単位を25単位以上取得していること及び受講期間内に本会教育委員会主催の「必修講習」を1回受講していること。

1. 本会会員　5,000円(うち消費税額等454円)（検査学会会員の者が申請書類提出期間中に入会した者は除く）
2. 検査学会正会員（前号の者を除く）　8,000円(うち消費税額等727円)

1. 更新申請期限内に規定の研修・業績単位数に達しないことが見込まれる場合、上記の申請書類提出期間内に所定の手続きを経た上で、1年間を限度として資格更新猶予期間を与えられます。猶予手数料は5,000円(うち消費税額等454円)。ただし、取得しているすべての検査士資格の領域を猶予することになります。
2. 更新猶予期間は1年間限りで、この期間に必要単位を取得できない場合は、資格喪失となります。
3. 猶予申請が認められた者には「猶予通知」を発行します。本証明書は次年度の更新時に同封すること。
4. 猶予期間内に不足の点数を取得し、次年度の申請書類提出期間内に所定の手続きを取ること。猶予期間中の単位有効期間は2022年2月1日から翌1月31日までとなります。
5. 猶予申請をされた者の認定証は発行日から5年後の3月31日までを認定期間とします。
6. 猶予期間内に取得した単位のうち、更新必要単位を超える単位分の「余剰単位証明書」は廃止します。

1. 第32回超音波検査士資格更新には「必修講習の受講」は必要です。詳細はこちらをご覧ください。
2. 認定証の発送は2022年3月中を予定。
3. 検査学会会員は、更新申請（猶予含む）時に「在籍証明書」の添付が必要。ただし、2017年4月1日以降、継続して公益社団法人日本超音波医学会にも在籍されている者は不要。2017年5月1日以降、検査学会から公益社団法人日本超音波医学会に入会された者は、在籍期間の確認のため、「在籍証明書」を添付すること。
4. 特別な事情により更新ができない場合は更新保留が可能。その他詳細は本会ウェブサイトを参照。
   検査士資格の保留
5. 不明点は、公益社団法人日本超音波医学会「超音波検査士」係に問い合わせること。
   （E-mail：soumu@jsum.or.jp）

1. 日本国の看護師、准看護師、臨床検査技師、診療放射線技師のいずれかの免許を有すること及び受講期間内に本会教育委員会主催の「必修講習」を1回受講していること。
2. 公益社団法人日本超音波医学会認定超音波検査士で、有効期限2022年3月31日までの者。
3. 申請時まで継続して公益社団法人日本超音波医学会または検査学会の会員であること。
4. 超音波検査士の認定を受けてから5年間に、資格更新に必要な研修・業績単位を25単位以上取得していること及び受講期間内に本会教育委員会主催の「必修講習」を1回受講していること。

1. 超音波検査士資格更新申請書・単位表（様式1）
2. 超音波検査士資格更新申請研修・実績単位証明書（様式2）
   *研修・業績単位を証明するコピー及び「必修講習修了証明書」の原本あるいはコピーを貼付のこと。
3. 超音波検査士資格更新審査・認定料払込票兼受領証（コピー可）
   * 様式1に貼付のこと。
4. 検査学会会員は、更新申請（猶予含む）時に「在籍証明書」の添付が必要。 ※ただし、2017年4月1日以降、継続して公益社団法人日本超音波医学会にも在籍されている者は不要。2017年5月1日以降、検査学会から公益社団法人日本超音波医学会に入会された者は、在籍期間の確認のため、「在籍証明書」を添付すること。

1. 本会会員　5,000円(うち消費税額等454円)（検査学会会員の者が申請書類提出期間中に入会した者は除く）
2. 検査学会正会員（前号の者を除く）　8,000円(うち消費税額等727円)

超音波検査士資格認定日(4月1日)から5年後の1月31日までの単位及び受講が有効となります。

更新申請された年の2月1日から5年後の1月31日までの単位及び受講が有効となります。
（例：2度目の資格更新で、2022年4月1日が認定日の者は、2022年2月1日から2027年1月31日までの単位が次回更新時に有効な単位となります。）

1. 審査結果は、認定証とともに2022年3月以降に申請者に通知します。
2. 資格更新審査に適格と判定された超音波検査士には、2022年4月1日付け認定証を交付します。

1. 更新申請期限内に規定の研修・業績単位数に達しないことが見込まれる場合、上記の申請書類提出期間内に所定の手続きを経た上で、1年間を限度として資格更新猶予期間を与えられます。猶予手数料は5,000円。ただし、取得しているすべての検査士資格の領域を猶予することになります。
2. 更新猶予期間は1年間限りで、この期間に必要単位を取得できない場合は、資格喪失となります。
3. 猶予申請が認められた者には「猶予通知」を発行します。本証明書は次年度の更新時に同封すること。
4. 猶予期間内に不足の点数を取得し、次年度の申請書類提出期間内に所定の手続きを取ること。猶予期間中の単位有効期間は2022年2月1日から翌1月31日までとなります。
5. 猶予申請をされた者の認定証は発行日から5年後の3月31日までを認定期間とします。
6. 猶予期間内に取得した単位のうち、更新必要単位を超える単位分の「余剰単位証明書」は廃止します。

1. 本会会員でウェブ登録又は認定カードシステムにて25単位以上を取得し受講期間内に必修講習受講済の者は、2021年12月1日より本会ウェブサイトの会員専用ページから資格更新申請を行ってください。更新申請期間に更新申請ボタンが表示されますので、そちらを押すことで申請を行ったこととなり、書類の郵送は必要ありません。登録済み単位で条件が不足している場合は、申請期間中にWEB登録申請を行っていただくか、申請書類一式を作成し、証明書類とともに郵送してください。
2. ゆうちょ銀行に更新審査・認定料をお振込ください。（ウェブ申請と振り込みはどちらが先でも構いません）
3. 住所・勤務先等に変更がある場合には、必ず会員専用ページにログインし、ご自身で変更してください。

指定期間内に資格更新申請を行わなかった場合は、公益社団法人日本超音波医学会認定超音波検査士制度規則により、超音波検査士としての資格は喪失します。